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GX用語集

GRIとは|サステナビリティ報告の世界標準を作った草分け

2026.09.22

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GRIとは|サステナビリティ報告の世界標準 サムネイル

GX用語解説:GRI

GRIとは

GRI(Global Reporting Initiative)とは、1997年に米国で設立された国際NGOであり、同時に、企業のサステナビリティ報告の世界的なデファクトスタンダードとなっている「GRIスタンダード」の策定機関でもあります。世界で初めて包括的なサステナビリティ報告のガイドラインを整備した組織として知られ、現在も世界中の企業・組織が発行するサステナビリティ報告書の多くが、GRIスタンダードに準拠して作成されています。

結論から言えば、GRIは「サステナビリティ報告の共通言語を作った草分け」です。ISSBのIFRS S1・S2や欧州のESRSが投資家向けの「財務的な重要性」を重視するのに対し、GRIスタンダードは企業活動が環境・社会に与える影響そのものを幅広いステークホルダー(従業員、地域社会、NGO等)に向けて開示することを重視する「ダブルマテリアリティ」的な発想を早くから採用してきた点が特徴です。

この記事の要点

  • GRI=1997年設立の国際NGO。世界初の包括的サステナビリティ報告ガイドライン「GRIスタンダード」を策定。
  • 世界の企業のサステナビリティ報告書の多くがGRIスタンダードに準拠して作成される。
  • 投資家向けの財務的重要性重視のIFRS S1・S2等とは異なり、幅広いステークホルダー向けの開示を重視。
  • 「共通スタンダード」「セクター別スタンダード」「項目別スタンダード」の3層構造で構成される。
  • EUのESRS策定においても、GRIスタンダードの考え方が土台の一つとして参照された。

実務での使われ方

企業がサステナビリティ報告書・統合報告書を作成する際、「本報告書はGRIスタンダードに準拠して作成しています」という記載は、報告内容の網羅性・比較可能性を担保する国際的な”お墨付き”として機能します。GRIスタンダードは環境(排出量、エネルギー、水資源、生物多様性等)・社会(労働慣行、人権、地域社会等)・ガバナンス(腐敗防止、税務等)にわたる幅広い開示項目を定めており、企業は自社の重要課題(マテリアリティ)に応じて該当する項目を選択して開示します。

中堅企業がいきなりGRIスタンダードの完全準拠を目指すのはハードルが高い場合もありますが、GRIが提供する開示項目リストは、自社のサステナビリティ課題を網羅的に洗い出す「チェックリスト」としても活用価値があります。

詳細説明

GRIスタンダードの3層構造

GRIスタンダードは、すべての組織に適用される報告原則や組織概要等を定める「共通スタンダード(GRI 1〜3)」、業種特性を踏まえた開示項目を定める「セクター別スタンダード」(石油ガス、石炭、農業等の高影響セクターから順次整備)、そして経済・環境・社会の各テーマ別の具体的な開示項目を定める「項目別スタンダード」(GRI 200・300・400番台)という3層構造で構成されています。

マテリアリティ(重要課題)の考え方

GRIスタンダードは、企業が自社の事業活動が経済・環境・社会に与える実際の影響、および潜在的な影響の重要性(インパクトマテリアリティ)に基づいて開示項目を選定することを求めています。これは、投資家にとっての財務的重要性を出発点とするIFRS S1・S2のシングルマテリアリティとは異なるアプローチであり、両者を併用することで、投資家とその他のステークホルダー双方のニーズに応える開示が可能になります。

中堅企業の最初の3歩

第一に、GRIスタンダードの項目別リストを参考に、自社のサステナビリティ課題を網羅的に洗い出します。第二に、その中から自社にとって特に重要性の高い項目(マテリアリティ)を絞り込みます。第三に、サステナビリティ報告書やウェブサイトでの開示内容を、GRIの開示項目の枠組みに沿って整理し直すことを検討します。

GRIスタンダードの3層構造
共通スタンダード(GRI 1-3) / セクター別スタンダード / 項目別スタンダード(経済・環境・社会)
出典:GRI(Global Reporting Initiative)

FAQ

Q1. GRIとは何ですか?

1997年設立の国際NGOで、世界初の包括的なサステナビリティ報告ガイドライン「GRIスタンダード」の策定機関です。

Q2. IFRS S1・S2との違いは?

IFRS S1・S2が投資家向けの財務的重要性を重視するのに対し、GRIスタンダードは幅広いステークホルダーへの影響開示を重視します。

Q3. どんな企業が使っていますか?

世界中の企業のサステナビリティ報告書の多くがGRIスタンダードに準拠しており、業種を問わず広く活用されています。

Q4. 中堅企業はどう活用できますか?

完全準拠が難しくても、GRIの開示項目リストを自社のサステナビリティ課題を洗い出すチェックリストとして活用できます。

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編集責任:GX Times Lab 運営 / 監修:一般社団法人 関西GX推進協議会

最終更新:2026-09-22 07:00

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