GX用語解説:リサイクル(資源の再生利用)
リサイクルとは
リサイクル(Recycle)とは、使い終わった製品や廃棄物を資源として再生し、原材料やエネルギーとして再び活用する取組みです。3R(リデュース・リユース・リサイクル)を構成する取組みの一つで、日本では2000年制定の「循環型社会形成推進基本法」で3Rの法的な優先順位が定められています。
結論から言えば、中堅企業にとってリサイクルは「廃棄コストの削減」と「取引先・自治体からの資源循環要請への対応」を同時に進められる、最も着手しやすいGXの一歩です。環境省と経済産業省が資源循環政策を所管し、近年はサーキュラーエコノミー(循環経済)への発展が国際的な潮流になっています。
この記事の要点
- リサイクル=廃棄物を資源として再生し、再び使う取組み。3R(Reduce・Reuse・Recycle)の一つ。
- 3Rの優先順位は Reduce > Reuse > Recycle。リサイクルは循環の「最後の受け皿」。
- 手法はマテリアル/ケミカル/サーマル(熱回収)の3分類に大別される。
- 容器包装・家電・建設・食品・自動車など、業種別の個別リサイクル法が適用される。
- Scope3のカテゴリ5(廃棄物)・カテゴリ12(廃棄)としてサプライチェーン排出量にも直結する。
実務での使われ方
廃棄物処理コストの上昇や資源価格の高騰を背景に、多くの中堅企業で分別・再生利用の見直しが進んでいます。産業廃棄物を排出する事業者には、排出事業者責任のもとでマニフェスト(産業廃棄物管理票)による適正処理の管理が廃棄物処理法で義務づけられており、リサイクル率の向上はコンプライアンスとも直結します。
加えて、大企業がサプライチェーン全体の脱炭素を進めるなか、取引先である中堅企業にも廃棄物の削減・再生利用のデータ提供を求める動きが広がっています。リサイクルの取組みは、こうしたScope3対応やLCA(ライフサイクルアセスメント)の基礎データとしても活用されます。
詳細説明
3Rの中での位置づけ
3RはReduce(減らす)・Reuse(再使用)・Recycle(再生利用)の頭文字で、循環型社会形成推進基本法はこの順に優先順位を定めています。まず発生そのものを抑え(Reduce)、次に形を変えずに使い回し(Reuse)、それでも残るものを資源に戻す(Recycle)という考え方です。つまりリサイクルは循環の「最後の受け皿」であり、上流のReduce・Reuseを尽くしたうえで機能させることで、環境負荷の低減効果が最大化します。
3つのリサイクル手法
リサイクルは大きく3つに分類されます。素材のまま再生する「マテリアルリサイクル」、化学的に分解して原料に戻す「ケミカルリサイクル」、燃焼時の熱をエネルギーとして回収する「サーマルリサイクル(熱回収)」です。環境負荷の観点ではマテリアル→ケミカル→サーマルの順に望ましいとされ、素材をできるだけ素材のまま循環させることが重視されます。
業種別の個別リサイクル法
日本では資源有効利用促進法を土台に、容器包装・家電・建設・食品・自動車の各分野で個別のリサイクル法が整備されています。2022年施行の「プラスチック資源循環促進法」では、設計から排出・回収まで一体で資源循環を進める枠組みが導入されました。自社が扱う製品・廃棄物にどの法律が適用されるかを把握することが、実務の出発点になります。
中堅企業の最初の3歩
第一に、廃棄物の量と種類を把握します(マニフェストや処理委託契約の棚卸し)。第二に、分別・回収の仕組みを社内に整え、再生利用しやすい状態をつくります。第三に、再生利用の引き取り先・リサイクル業者を確保します。これらを製品設計の段階まで広げた発展形がサーキュラーエコノミーであり、製品全体の環境負荷はLCAやカーボンフットプリントの評価とも接続します。
Reduce > Reuse > Recycle
出典:循環型社会形成推進基本法(環境省)
FAQ
Q1. リサイクルは中堅企業に関係しますか?
はい。廃棄コストの削減に加え、取引先・自治体からの資源循環要請や、大企業のScope3対応に伴うデータ提供要請への対応として、直接関わります。
Q2. 3Rの中でどの位置づけですか?
最後の受け皿です。優先順位はReduce(減らす)>Reuse(再使用)>Recycle(再生利用)で、まず発生抑制と再使用を尽くしたうえでリサイクルを機能させます。
Q3. リサイクルにはどんな手法がありますか?
素材のまま再生するマテリアルリサイクル、化学分解して原料に戻すケミカルリサイクル、熱として回収するサーマルリサイクル(熱回収)の3種類が代表的です。
Q4. 何から始めればよいですか?
廃棄物の量と種類の把握から始め、分別・回収の仕組みを整え、再生利用の引き取り先を確保します。自社に適用される個別リサイクル法の確認も必要です。
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